理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のお役立ち情報
リハビリテーションの専門職として、医療・介護分野のみならず、様々な場所で活躍している理学療法士（PT）。今後、理学療法士を目指している方にとっても、現役で働いてる方にとっても、年収や給料事情は気になるところですよね。今回の記事では、そんな理学療法士の年収や給料の実態に加えて、雇用状況や将来の展望までを徹底解説します！
それでは早速、理学療法士の平均年収について見ていきましょう。厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士の平均給与、年収などは以下のようになっております。
| 平均年齢 | 32.9歳 |
|---|---|
| 勤続年数 | 6.1年 |
| 月額給与 | 285,200円 |
| 年間賞与 | 662,200円 |
| 平均年収 | 4,084,600円 |
※年収の計算は、｢きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額｣となります。
国税庁｢平成29年分民間給与実態統計調査結果｣によると、1年を通じて勤務した給与所得者の年間の平均給与は、432万円となっております。残念ながら、理学療法士の平均年収は若干下回っている結果となりました。理由としては、理学療法士は若年層(20代～30代)を中心とした職業であり、管理職などのキャリアアップが見込める40代以上の割合が少ない、といったことが挙げられます。続いて、男女別の平均給与・年収を見てみましょう。
| 性別 | 年齢 | 支給額 | 年間賞与その他特別給与額 | 年収 |
|---|---|---|---|---|
| 男 | 32.8歳 | 292,300円 | 662,700円 | 4,170,300円 |
| 女 | 33.0歳 | 277,300円 | 661,600円 | 3,992,800円 |
※参照：厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査」より
男女間で、約20万ほどの差が出ているという結果となっています。ただし、先述した日本全体の平均給与額を男女別にみると、男性532万円、女性287万円となっており、理学療法士の男女別の給与格差は、比較的小さいと言えるでしょう。
| 企業規模計 | 年齢 | 勤続年数 | 所定内実労働時間数 | 超過実労働時間数 | 支給額 | 年間賞与その他特別給与額 | 年収 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 10～99人 | 36.5歳 | 7年 | 172時間 | 5時間 | 307,600円 | 572,600円 | 4,263,800円 |
| 100～999人 | 32.6歳 | 5.8年 | 163時間 | 5時間 | 279,400円 | 653,400円 | 4,006,200円 |
| 1000人以上 | 31.1歳 | 6.1年 | 158時間 | 8時間 | 286,900円 | 757,500円 | 4,200,300円 |
※参照：厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査」より
続いて、事業所の規模でどの程度給与に差が出るのかを見ていきます。上表でも分かるように、規模の小さい事業所の給与が、若干ですが一番高いという結果になっております。しかし、労働時間に目を向けると、規模の大きい病院などと比べて、訪問看護ステーションなどの小さな施設の方が14時間程多く働いているということが分かります。
新卒採用で就職した場合、理学療法士の初任給は、平均して23.5万円程度となっています。年収にして、約280～300万程でしょうか。産労総合研究所「2018年度 決定初任給調査」によると、大卒の初任給の相場は20.6万となっているので、理学療法士の初任給は、平均よりやや高めと言えるでしょう。
基本的に、新卒の理学療法士が入職時点では、大抵の施設において、初任給の水準に合わせた基本給が設定されます。但し、中途採用に関しては、経験や保有している資格などによって、ある程度の幅を持たせる場合があるようです。
平成28年に開催された、｢第1回 理学療法士・作業療法士需給分科会｣で用いられた、｢理学療法士を取り巻く状況について｣によると、理学療法士会会員の80％が医療分野へ就業しており、介護の現場で働く理学療法士は、僅か10％となっております。残りの10％は、教育現場や行政、その他の分野で活躍しています。平成31年に行われた｢第3回 理学療法士・作業療法士需給分科会｣の報告では、理学療法士(PT)と作業療法士(OT)の供給数が、2040年頃には需要数の約1.5倍になるといった需給推計結果が示されています。理学療法士の雇用自体はある程度安定しているにせよ、供給過多になる可能性もあることは事実です。団塊世代が高齢者となる2025年問題も踏まえて、今後は介護領域における理学療法士の仕事の需要が高まってくるのではないでしょうか。
理学療法士の年収は、平均して40代後半辺りで500万円台を迎えますが、50代以降も、540～560万円辺りまでしか上がらず、500万円台で頭打ちになってしまう傾向にあるようです。リハビリ職は実務的な仕事が中心の専門職ですから、管理職といったポストが少ないことも原因となっているのです。また、先述しましたように、療法士の数自体の増加も要因の一つとして挙げられます。国による医療費の削減などがあれば、どうしても給料が上がることは難しくなってしまうでしょう。それでは、年収を上げるための方法はないのでしょうか。幾つか例を挙げましたので、ご参照下さい。
| 役職を目指す |
|---|
| 30代の内から、役職に就くことを目指して行動します。管理職候補を募集をしている施設などを探して、転職するという流れになります。但し、そのためには多くの経験を積むことが必要になりますし、理学療法士以外の、介護・医療関連の資格を取ることも視野に入れましょう。 |
| 専門学校の教員を目指す |
| 理学療法士を育てる専門学校の教員になる、という道もあります。一般的には、病院や介護施設で働くよりも給料が高いとされておりますが、求人の条件として“5年以上の臨床経験”を必要としている場合が多いので、どちらにしても経験やキャリアを積んでいくことが求められます。 |
| 起業・開業する |
| 独立してリハビリ施設やジムなどを開業している、いずれそうしたいと考えている理学療法士の方々も多いと思います。経営が上手くいけば、勿論収入の増加も期待できますが、理学療法士には開業権がなく、｢医師の指示の下に、理学療法を行うことを業とする者｣と定義されておりますので、リハビリの内容では開業できないことに注意しましょう。なお、｢柔道整復師｣や｢鍼灸師｣、｢按摩マッサージ指圧師｣などは、開業権を持っている医療系の国家資格になりますので、これらの資格取得を目指すという方法もあります。 |
理学療法士を目指す人が少なかった数年前と比べると、今回の記事で説明したように、その理学療法士を目指す人の数は爆発的に増え、国家資格としての希少価値よりも、個人のPTとしてのスキルが重要視される時代が訪れようとしています。しかしそれに比例して個人の質の低下なども懸念される中、理学療法士の意義が改めて問われていると言えるのかもしれません。
一方、地域密着型の訪問リハビリテーションや緩和ケア領域などといった、介護分野におけるPTが担う仕事のニーズも高まってきています。常にチャレンジ精神を忘れることなく、専門性を高めていく理学療法士であれば、様々な分野において、これからの時代も重宝されるのではないでしょうか。
